9年間勤めた会社を退職した翌日。
私は “特定理由離職者” としての手続きを進めるため、ハローワークへ向かいました。
制度を理解して動き始めることで、未来への不安が少しずつほどけていく――そんな1日の記録です。
退職翌日、ハローワークへ向かった理由
8月31日、会社のグループLINEを退会し、
私はその日をもって正式に退職しました。
9年間働き続けた場所を離れるのは、想像以上に大きな決断でした。
それでも、これからの生活のために何より大切なのは 手続きを前に進めること。
そして翌日の9月1日。
私は「雇用保険の手続き」を進めるため、ハローワークへ向かいました。
私が目指していたのは「特定理由離職者」の手続き
実は退職前から、私はずっとある制度のことを調べていました。
それが 「特定理由離職者」 という制度です。
特定理由離職者とは、病気や家庭の事情などで やむを得ず仕事を続けられなくなった人 を対象にした制度です。
待機期間（7日間）が終われば、すぐに失業給付を受給できるのが大きなメリットです。
特定理由離職者とは、病気・けが・家庭の事情・職場環境の悪化など、やむを得ない理由で仕事を離れた人のことです。
一般的な自己都合退職よりも 給付制限が免除されたり、受給しやすくなる場合がある のが特徴です。
👉 詳しい条件は、ハローワークインターネットサービスが公開している
「特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲の概要」を検索すると確認できます。
通常の自己都合退職の場合は、
待機7日＋給付制限１ヶ月 ～３ヶ月があるため、受給開始は約１ヶ月後。
しかし特定理由離職者なら、
待機終了後すぐに給付が開始される ため、生活再建の大きな支えになります。
私は適応障害で退職したため、この制度に当てはまるのではないかと考えていました。
「あなたは特定理由離職者です」
ハローワークでの確認
窓口で担当者に、
「私は特定理由離職者に該当しますか？」
と質問すると、
「はい、当てはまりますよ」
とはっきり言われました。
必要な書類は 医師の就労可能証明書。
オンライン診察でも構わず、書式も自由。
必要な内容が書かれていれば問題ないとのことでした。
その瞬間、胸の奥がふっと軽くなりました。
――私にも使える制度があるんだ。
離職票がなくても手続きはできた
さらに驚いたのは、
退職を証明できる書類があれば、離職票がなくても手続きができる
ということ。
ハローワークに行って、帰りに役場によって国民健康保険の手続きをしようと思って、
たまたま持っていた
健康保険被保険者資格喪失証明書 を見せると、
「これで大丈夫ですよ」
と言われました。
退職証明書などでも代用できるそうです。
思っていたよりも早く、第一歩を踏み出せたような気がしました。
しかし不足書類のため、手続きは後日へ
特定理由離職者として申請するためには、
就労可能証明書（または同内容の診断書） が必要です。
私はまだその書類を持っていなかったため、
手続きを完了させることはできませんでした。
そこで、翌日の9月2日にオンライン診察を予約。
PDFで送る方法もありましたが、
不慣れな作業に不安があったこと、そして一刻も早く動きたかったことから、
医師に就労可能証明書と同じ内容の診断書を作成してもらい、PDFで送ってもらう
という方法を選びました。
制度を知ることが“前に進む勇気”になった
ハローワークで説明を受けながら、私は強く感じました。
特定理由離職者は、待機期間が終わればすぐに給付が始まる。
これは、生活を立て直すための大きな支えになる制度。
適応障害で退職した自分も、その制度の対象になる。
それが分かっただけで、
――胸の奥に重くのしかかっていた不安がひとつ軽くなった。
制度を知ることは、
私にとって “前に進む勇気” そのものでした。
こうして私は、再就職や新しい生活に向けて
確実に一歩を踏み出し始めたのです。
